ゼロ・エネルギー住宅
暮らしで使うエネルギーを0にするゼロエネルギー住宅
断熱や住宅設備機器の省エネ性により、消費するエネルギー量を減らし、消費した量と同等以上のエネルギーを太陽光発電で作り出し、余った電気はしっかり貯めるのがゼロ・エネルギー住宅。これからの住まいづくりのゴールともいわれ、2030年には、一般的な新築住宅をゼロ・エネルギー住宅にすることが目標とされています。
ゼロ・エネルギー住宅は、ご家庭の「消費エネルギー」を抑えながら、太陽光発電などの「創エネ」が多く創り出せるかがポイントです。特にご家庭での消費エネルギーの約半分は「暖房」と「給湯」で消費されていることを考えると、一つは高効率の給湯器を設置すること、もう一つは高効率の空調設備とあわせて、住まいの断熱化を図ることが重要です。またHEMS(ヘムス)と呼ばれるエネルギーの管理システムの活用、作った電気を貯めることが可能な蓄電池の導入、熱の出入りの大きい窓性能の向上など、エネルギーを通して、住まい全体を考えることで電気代ゼロの実現も可能となります。
住宅の高い省エネ性能と高効率機器により消費エネルギーを低減
省エネ性能にすぐれた家電製品や高断熱の建築材料を活用することで、CO2を徹底的に削減。 エネルギー消費にともなうCO2排出量を上回るCO2削減量を太陽光発電で実現。CO2排出量が正味ゼロ になる住まいです。
住宅の断熱化は「窓」が重要
窓は、住まいの中で一番熱の出入りの大きい場所は「窓」が大きく影響します。
窓の断熱性能を高めることで格段に性能がアップします。
住宅の断熱化はヒートショックの軽減にもつながる
住宅の省エネルギー化に欠かせない技術が断熱です。住宅の断熱化は単に省エネだけではなく、室内環境を高める効果もあります。
ヒートショックに代表される部屋間の急激な温度変化を抑え、温度むらのない快適な住空間を実現することにもつながります。
太陽光発電の余剰電力の蓄電とその使用
ゼロエネルギー住宅は、再生可能エネルギー・太陽光を利用した発電システムを導入しています。住まいで使う分はこの電気を使い、あまった分は電力会社に売ったり、蓄電池に貯めることが可能。
もちろん、太陽光発電でつくるエネルギーが不足した場合や夜間は、これまでどおり、電力会社の電気を使います。
作った電力は蓄えて使う時代。
作り出した電気は蓄えることはできないので、余剰電力は電力会社に買い取っていただく必要がありました。しかしながら、最近は電気を蓄える家庭用蓄電池の開発が進み、一般住宅でも蓄電池の設置が増えています。万一の災害のときにでも役立てることができ、文字通りエネルギーの自給自足に近づけることができます。
電力の自給自足を考える
一般家庭の一世帯当たりの年間電気使用量は約4,618kWh(※1)とされています。この使用量を太陽光発電で賄おうとするには、3.9kWの太陽光発電設備(※2)と蓄電池との併用で可能となります。実際には雨や曇りの日もあるので、毎日とはいきませんが晴れの日には、電気を買わない自給自足が実現します。
※1-日本エネルギー経済研究所試算
※2-3.9kW×24時間×365日×14%(太陽光発電設備利用率)=約4,782kWhの発電が見込める
光熱費を踏まえたローンシミュレーション
コスト比較 | 一般住宅 | ゼロ・エネルギー住宅 (補助金なし) |
ゼロ・エネルギー住宅 (補助金あり) |
---|---|---|---|
建築費用 | 16,000,000円 | 16,000,000円 | 16,000,000円 |
ゼロエネ化の追加費用 | 0円 | 5,000,000円 | 5,000,000円 |
補助金 | 0円 | 0円 | 1,850,000円 |
費用合計 | 16,000,000円 | 21,000,000円 | 19,150,000円 |
ローン利息 35年2.7% |
7,780,000円 | 10,210,000円 | 9,230,000円 |
想定光熱費 | 7,200,000円 | -700,000円 | -700,000円 |
総支払い額 | 30,980,000円 | 30,510,000円 | 27,530,000円 |